ホームエレベーターをつけるときの注意点

年齢を重ねて足腰が弱ってくると、階段の昇り降りが大きな負担になりがちです。ちょっとしたきっかけで足を踏みはずして大けがをする可能性もあり、元気な人の常識で「たかが階段」と軽く考えるのは危険。車椅子を使っていれば、階段による移動はさらに困難になります。
そんなフロアをまたぐ上下移動の問題を解決するのが、ホームエレベーター。これまでのように高齢者の居住スペースを1階に限定する必要がなくなり、日当たりが良く快適な2階や3階で過ごすことも可能になります。
階段の昇り降りが苦にならない世代であっても、リフォームの際に将来の生活を見据えて、ホームエレベーターの設置を検討するケースも増えています。また、普段の昇降が楽になるだけでなく、洗濯物や布団、重い荷物などを上下移動しやすくなり、家事負担が減らせるというメリットもあります。

ホームエレベーターは、エレベータールームを駆動する方式で「油圧式」と「ロープ式」に大別できます。ロープ式は、巻き上げ機やモーターを設置するために油圧式よりスペースが必要でしたが、コンパクト化が進んであまり差がなくなってきました。どちらのタイプも、最近の製品は挟み込み防止機能つきのドアや地震管制運転装置、遠隔監視システム、音声アナウンス、乗り込んだ向きのまま出られる二方向出口といった便利で安全な機能を充実させており、高齢者や子どもでも安心して利用できるようになっています。

ホームエレベーターの定員は3人以下、最大行程は最下階の床から最上階の床面までが10ｍ以下と定められています。実際の商品は、コンパクトな2人乗りや、車椅子と介助者が一緒に乗れるものなど、タイプはさまざま。家族のニーズや間取りに合わせて選びましょう。

ホームエレベーターの設置に必要なスペースは機種により異なりますが、1畳～1坪程度です。鉄骨造や鉄筋造はもちろん、木造住宅にも設置が可能。既存の住宅内に設ける場合、吹き抜けや収納をうまく利用できると、間取りを大きく変えずに済みます。室内のスペースを使うことが難しい場合は、増築で屋外にエレベーターを設けることも可能。
どちらも、エレベーターの確認申請を行う必要があり、建ぺい率や容積率など、定められた基準を満たしている必要があります。そのため、違法建築に設置することはできません。なお、昇降路に自立鉄塔を組み込んで、既存の建物に負担をかけないリフォーム専用のホームエレベーターもあります。

エレベーター本体の価格は200万円台～400万円ほどで、それ以外に工事や確認申請などの手続きの費用が別途必要です。月々の電気代は500～600円程度ですが、建築基準法によりホームエレベーターの所有者には維持管理・検査・報告が義務づけられており、その費用も見込んでおく必要があります。利便性のメリットが大きいホームエレベーターですが、高額なコストがかかるうえ、室内にエレベーターを設けた場合はその分だけ居住空間が狭くなるというデメリットも。導入するか否かは慎重に検討したいものです。