近年の震災をきっかけに、私たちの地震に対する意識は高まっております。私たちは地震に対しての備えを改めて考えるようになってきております。しかし、実際に建っている住宅に目を向けるとまだまだ耐震性能が不十分な住宅が残っています。
日本では昭和56年に耐震基準が改正されましたが、昭和56年より前に建てられた耐震性のない既存住宅は約1050万戸存在します。これは既存住宅の21%にあたります（総務省「平成20年住宅・土地統計調査」による）。今後も大地震などの大きな災害が発生する可能性もあると考えられる中で、改めて地震に対しての備えが必要不可欠となっております。
皆様の大切な住宅とご家族を守るためにも耐震補強のご検討をされてはいかがでしょうか。

こんな住宅は危ないかも・・・
①昭和56年より前に建てられた建物
昭和56年6月に建築基準法が改正され、耐震基準が強化されました。1平成7年の阪神淡路大震災で、昭和56年以降に建てられた建物の被害は少なかったことが報告されています。
②オーバーハングした建物
1階より2階部分が飛び出ている建物や、2階部分を1階の柱だけで支えるている建物のことです。不安定な家になりがちですが、実際多く建てられています。
③下屋の大きい建物
建物は1階と2階の外壁線がそろっていたほうが、構造上安定します。一見、2階が小さく1階が大きい建物は安定感がありそうですが、2階の外壁の下に壁がない場合は問題があり、建物に負担がかかります。
④軟弱な地盤に建っている建物
軟弱な地盤は日本中にあります。特に都市部に多く、注意が必要です。軟弱地盤は揺れが大きくなるので、壁量も50％増しにするよう、建築基準法で定められています。
⑤1階に壁が少ない建物
1階が店舗や車庫、大きな窓などの建物です。壁がないと耐震性の乏しい建物になってしまい、1階部分だけが倒壊という危険性があります。
⑥老朽化した建物
ここでいう老朽化した建物とは、築年数が古いということではありません。土台や柱などが腐ったり、シロアリ被害にあっていたり、雨もりがしていたりと、強度に不安のある建物のことです。

ココリノベの耐震リフォームは・・・
建築士の資格を持つ当社スタッフが建物の床下や天井裏まで精密に診断します。

そして診断結果をもとに、重心のバランスを考慮しながら、最新の耐震基準に準拠した耐震金物を適切な位置に設置します。

耐震性能をアップさせる上で最も配慮しなければならないのは強さのバランスです。

診断結果を参照しながら、耐震金物を適切な箇所に取り付けることで耐震性能が最大限に発揮されます。