【2018年度版】補助制度を上手に活用して賢くリフォーム

国や自治体などでは、リフォームに関する様々な補助制度を実施しています。こうした補助制度を上手く活用していくことで、費用負担を軽減しながらリフォームを行うことができます。
そこで、ここではリフォームに関する主な補助制度を紹介します。ぜひ利用可能な補助制度の活用を検討してみてください。

性能向上リフォームで最大300万円を補助

国土交通省では、長期優良住宅化リフォーム推進事業において、住宅の性能を一定以上向上するリフォーム工事に対して、最大で300万円の補助する制度を実施しています。古くなった設備などを交換するだけでは補助の対象にはなりません。
劣化対策や耐震性、省エネ性、維持管理・更新の容易性といった住宅の性能ごとに基準が定められており、リフォーム後の住宅の性能が基準をクリアしていれば補助対象になります。（詳しくはこちら）

高性能建材の導入に最大120万円

ゼロエネルギー住宅への改修も支援

環境省では、「高性能建材による住宅の断熱リフォーム事業」において、省エネ性能に優れたガラスやサッシ、断熱材などの高性能建材を利用してリフォームを行う場合、その費用の一部を補助します。1戸当たりの最大補助額が、戸建住宅が120万円、集合住宅が15万円となっています。加えて、10kWh未満の太陽光発電が設置されている住宅については、家庭用蓄電池、または蓄熱設備の設置に対しても補助を行います。（詳しくはこちら）
加えて、経済産業省では簡単に取り付けることができる高性能断熱建材を用いたリフォームへの補助制度を実施する予定です。

また、環境省では、ZEHへの支援策も実施します。ZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスという意味で「ゼッチ」と読みます。住宅の断熱性能を向上すると同時に、太陽光発電などを導入し、自宅で使用するエネルギーよりも多くのエネルギーを生み出す住宅のことです。
このZEHに対して1戸当たり70万円を補助します。加えて、家庭用蓄電池についても30万円を上限に補助を行うほか、低炭素化に貢献する素材などを活用すると最大で90万円を上限に補助金を加算します。

この制度は新築住宅だけでなく、リフォームによりZEH化する際も適用になります。また、経済産業省ではZEHよりも性能が高い「ZEH＋」への補助を行います。（詳しくはこちら）

その他にも補助制度が

自治体の制度もチェック

自治体でもリフォームに関する独自の補助制度などの支援策を行っています。こうした自治体の支援制度については、（一社）住宅リフォーム推進協議会の【地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト】でも調べることができます。
このサイトでは、都道府県ごとに支援制度を検索できるだけでなく、耐震化やバリアフリー化といった支援分類別、さらには補助や融資などの支援方法別にも検索することが可能です。リフォームを検討する際は、ぜひ事前にチェックしてみましょう。