足元の強さを確保することが第一

どんなに地震に強い建物でも、地盤が弱いと液状化や沈下で傾いてしまうかもしれません。

自宅の地盤の強さを知る手がかりとして、「ハザードマップ」を活用する方法があります。国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」では、地震が起きたときの揺れやすさ、浸水が予想される地域などを示した各地のハザードマップを閲覧できます。

もし自宅の地盤に不安がある場合は、地盤調査を行っておくのもいいでしょう。改良工事には、地下深くにある強固な地盤まで杭を入れたり、土壌に固化材を入れたりする方法があります。

建物を支える基礎も重要です。基礎はコンクリートでできていますが、古い建物で鉄筋が入っていないか、入っていても劣化している、またひび割れが目立つようなら補強工事を行いましょう。

基礎に鉄筋が入っていなければ、既存の基礎の内側か外側に鉄筋の入った基礎を増し打ちし、アンカーボルトでしっかりと合体させるのが一般的。

そのほか、建物を解体して工事ができない場合は、強度に優れた炭素繊維やアミラド繊維などを基礎立ち上がりに張って補強する方法もあります。

揺れに耐えられる強固な構造に

続いて建物を作る土台、柱、梁、筋交いといった構造部分の補強方法を紹介します。

まず接合部をしっかり補強しなければなりません。2000年の改正建築基準法では、木材と木材の接合部にどの金物を使うかが細かく定められました。

基礎と土台を一体で緊結するホールダウン金物、柱と梁のずれを防ぐ羽子板金物、筋交いと柱や梁、柱と土台には筋交い接合金物などを使って固定します。

次に、筋交いを入れたり構造用合板などを使ったりして耐力壁を増やします。

強度で比較すると、片筋交い＜たすき掛け＜構造用合板の順で高くなり、構造用合板で補強すると、壁倍率（建築基準法で定められた耐力壁の強さ）は最大5倍にまでアップします。

ただし、耐力壁は多ければいいというものでもありません。1階と2階の耐力壁の位置を揃え、東西南北バランス良く配置することで揺れやねじれに対する強さを発揮します。

合板が張れない場合は、X字型の鋼製ブレースを使用することも可能。地震の揺れで力がかかれば、たわんだり引っ張ったりして力を逃がします。

耐力壁として構造用合板を入れるほか、解体工事などを行わずに室内外から補強する方法もあります。

例えば大建工業のダイライト耐震壁「かべ大将」は室内に耐震パネルを設置する方法で、床や天井を撤去せずに補強することが可能。

ピタコラムの「ウッドピタ」は建物の外側から鉄筋ブレースやフレームを取りつけるので、工事中も普段通りの生活が送れます。

画像：ダイライト耐震かべ「かべ大将」の施工イメージ（大建工業）

耐震性能を高めたうえで「制振」を追加

耐震補強は、金物や構造用合板材、耐震パネルなどを使用して地震が起きても倒壊しないように建物の強度を高めることが基本です。

こうした耐震性を確保したうえで、プラスアルファの地震対策として注目されるのが「免震」と「制振」。免震は、建物と基礎の接合部分に装置を入れて衝撃が直接伝わらないようにする仕組みで、制振は柱や梁などの構造材に器具・ダンパーなどを取りつけることで揺れを吸収し、衝撃を和らげる方法です。

免震装置はコストがかかるうえ、地盤の固さ、敷地面積などの条件をクリアする必要があるので、一般住宅なら制振装置の方が取り入れやすいかもしれません。

制振ダンパーはその代表的なもので、揺れに応じてダンパーが伸び縮みしてエネルギーを吸収する仕組みです。

BXカネシンの「V-RECS」は、V字型の鋼製アームが柱と梁を上下で支え、地震が起きると高減衰ゴムが組み込まれたダンパーが働きます。ほかにも住友理工の「TRCダンパー」、油圧式のオイルダンパーでは千博産業の「evoltz」（エヴォルツ）などがあります。

制振装置のメリットは、繰り返しの揺れによる衝撃を何度でも吸収してくれること。本震後に余震が長く続くことで建物が傷んでしまうこともありますが、こうした衝撃を軽減することが可能です。

画像：地震エネルギー制震システム「V-RECS 」（BXカネシン）