核家族の世帯で子どもが成長して巣立っていくと、家に残るのは世帯主の夫婦2人に。さらに、配偶者に先立たれて1人暮らしになることも。加齢や病気で車椅子を使うようになったり体力が低下したりして、移動や掃除をつらく感じるようになることも考えられます。子ども部屋などが余ってしまい、ふだんはまったく使わなくなったとしても、閉め切ったままでは湿気で傷みが早く進むので換気が必要ですし、定期的に掃除をしないとほこりが積もり放題に……。こういった無駄な空間を持てあます悩みを解決する方法の1つが、家の床面積を減らす「減築」。住まいから必要なくなった空間をそぎ落とし、これからの暮らしにぴったりな形に変えることができます。

国交省のシンクタンクである国土交通政策研究所は、減築に対する意識調査を実施し、「減築による地域性を継承した住宅・住環境の整備に関する研究」（2010年）として発表。戸建住宅の大部分を占める木造の2階建て、または平屋建てに対して行う減築には、以下の6つの基本パターンがあるとしています。

1.平屋の一部除去
2.2階建ての1階、2階の一部の同時除去
3.2階建ての2階の一部除去
4.2階建ての2階全部除去
5.2階建ての1階の一部の除去
6.2階建ての2階床の一部除去（吹き抜け化）

この調査によると、「減築に対する興味」「減築を行うとした場合の動機」でほぼ同率1位だったのが「子どもの独立（結婚・就職等）」と「ご家族の身体が不自由になる」で、「ライフスタイル（住まい方）の変化」「家の管理に手が回らない」がそれに続きます。減築する規模のイメージとして全体の4割程度を占めていたのは、「1割～全体の1/4程度」という回答。「減築したい部屋」については、回答者がどの世代であっても「子ども部屋」の割合が高く、次いで「客間・応接間・座敷」となっていました。

減築によって得られるメリットにはどんなものがあるでしょうか。まず挙げられるのが、ライフスタイルに合った生活空間に変えられること。管理する面積が少なくなることから家事動線が短くなり、より少ない労力で家を維持できるようになります。2階建てを平屋建てに変えるパターンの場合は、危険な階段の昇り降りが不要に。内閣府の「高齢社会白書」（2016年版）によれば、65歳以上のシニアが家庭内で遭遇した事故のうち、18.7％が階段で起きています。このリスクを平屋化することで回避できる意味は小さくありません。

住み慣れた家を離れずに済むという点も重要。もし住み替えをするとしたら、これまで築いてきた人とのつながりをリセットして、新たな土地でコミュニティを再構築することに。建て替えた場合でも、新しい間取りに馴染むには時間がかり、ストレスを感じるかもしれません。減築ならば、こういった心理的な負担を背負わずに済みます。また、減築する部分によっては採光や通風が改善し、住まいの快適性が向上することもあるでしょう。ガーデニング好きには、減築で庭が広がった分、植栽を充実させる楽しみもあるかもしれません。

その他、物理的・経済的なメリットもあります。家がコンパクトになるので、メンテナンスやリフォームの際のコストはこれまでより減少。光熱費や固定資産税も安くなります。2階建てを平屋建てに変えるパターンの場合は、家自体が軽くなるので揺れに強くなり、耐震性が向上。隣家との距離が広がれば、延焼のリスクを減らす効果もあるでしょう。

一方、減築によるデメリットとして挙げられるのが、コストがかさみがちなこと。足場を組んで不要な部分を解体してから間取りを変更し、新たに壁や屋根を設けることになるので、大がかりな工事にならざるを得ません。その分、コストは上がってしまいます。
また、リフォームする部分や規模にもよりますが、リフォーム工事中は仮住まいが必要になるケースも多く、コストをさらに押し上げる原因に。状況によっては、範囲を絞って部分的に高断熱化などの性能向上リフォームを施した方が合理的な場合もあるでしょう。

なお、工法によっては減築を行うことが難しい場合も。例えば、パネル状になった床、壁、天井の「面」で建物を支えるツーバイフォー工法は、壁を撤去すると必要な強度が保てなくなるため、減築は厳しいといえます。わが家の減築が可能かどうか、リフォーム事業者に相談してみましょう。

ちなみに、家を減築した場合は、増築した場合と同じく登記変更が必要。工事完了後、1カ月以内に登記変更を行ってください。建物の検査済証や確認済証、確認申請書副本、固定資産税評価証明書といった関係書類を整えるのは煩雑なので、専門家である土地家屋調査士に相談するといいでしょう。

資料提供／国土交通政策研究所